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【2020年7月】THEO マンスリーレポート

THEOは、定期的に組入れETFの見直し(リアロケーション)を行います。この「リアロケーション」と、お客さまのポートフォリオと目標値との乖離を修正する「リバランス」が、THEOの自動運用の主な機能となります。

毎月お届けする本レポートでは、その月の市況および運用状況、並びに月初に行ったリアロケーションについてお届けいたします。
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なお、レポートの内容は以下より音声にてお聞きいただけるようになっております。ぜひこちらもご利用ください。※YouTubeで再生されます。

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各機能ポートフォリオの月間運用状況

1.グロース・ポートフォリオ

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グロース・ポートフォリオは米ドルベースで4.66%の上昇、円ベースでは1.56%の上昇となりました。

7月に入り、新型コロナウィルス感染症は、すでに感染率が高水準であった米国だけでなく、一時収束の兆しを示していたヨーロッパや日本国内においても感染の再拡大が確認されました。しかし、新型コロナウィルスのワクチンが初期の治験において良好な結果を示したことや、雇用統計や小売りの売上高など、好調な経済指標が発表されたことを受け、投資家の選好は前月同様にリスクオンとなりました。

地域別の寄与度をみると、米国株式が2.33%、ヨーロッパ株式が0.46%、ドイツ株式が0.10%、アジア太平洋株式が0.01%、アジア太平洋株式(日本除く)が0.02%のプラス寄与となった一方で、日本株式は0.18%のマイナス寄与となりました。米国市場の内訳では、米国大型成長株式が0.05%、米国中型成長株式が1.30%、米国小型成長株式が0.05%、米国大型バリュー株式が0.63%、米国中型バリュー株式が0.26%、米国小型バリュー株式が0.04%のプラス寄与となりました。その他、新興国市場が特に好調であり、中国株式が0.30%、台湾株式が0.70%、韓国株式が0.07%、ブラジル株式が0.30%、メキシコ株式が0.03%、インド株式が0.42%、エマージング株式が0.13%のプラス寄与となりました。

今回の四半期に一度のリアロケーションでは、ドイツ株式、アジア太平洋株式(日本除く)、メキシコ株式、韓国株式、ブラジル株式及び米国小型バリュー株式、米国小型成長株式の組入れを減少させました。一方で、米国大型成長株式、米国大型バリュー株式、ヨーロッパ株式、日本株式の組入れを増加させました。

2.インカム・ポートフォリオ

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インカム・ポートフォリオは米ドルベースで2.33%上昇し、円ベースでは0.70%の下落となりました。

前月に引き続き、リスクオンの相場局面の中、クレジットスプレッドがより一層縮小し、リスクの高い債券が好調となりました。また、市場では、緩和的な金融環境が今後も継続するとの見通しが広がり、月末にかけて超長期金利が低下基調で推移し、満期の長い債券も好調となりました。

その結果、米ドル建て短期ハイイールド債券が0.39%、米ドル建てハイイールド債券が0.12%、米ドル建てシニアローンが0.17%、米ドル建て社債が0.35%、米ドル建て短期社債が0.04%のプラス寄与をもたらしました。その他には、世界の国債(米国除く)が0.43%のプラス寄与、比較的リスクの低いモーゲージ証券は0.06%のプラス寄与となりました。また、米国長期金利の低下を受け、米国7-10年国債は0.19%、米国超長期国債については0.58%のプラス寄与となりました。

7月においては、リアロケーションによるポートフォリオの変更はありませんでした。保有銘柄内での平均デュレーションは7.47年に上昇、ボンドイールド平均は1.93%に減少しました。

3.インフレヘッジ・ポートフォリオ

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インフレヘッジ・ポートフォリオは米ドルベースで4.94%上昇し、円ベースでは1.83%上昇しました。

前月に引き続き、世界各国での経済活動再開に伴う景気回復期待を背景にコモディディ関連市場は好調となり、特に原油価格及び工業用鉄価格における上昇基調は継続しました。
加えて、低金利環境が継続するとの見方から長期的に安定した収益が見込める不動産関連株式も好調で、米国不動産関連株式が1.09%、世界不動産株式が0.07%、インフラ関連株式においても0.18%のプラス寄与となりました。

その他には、工業用にも需要が見込まれる金(1.65%)や銀(1.66%)がそれぞれプラス寄与となり、コモディティETFは0.46%のプラス寄与となりました。また、物価連動債は米国10年国債金利低下の影響を受けて0.47%のプラス寄与となりました。

一方で、昨年末より株価が軟調に推移しているエネルギー関連株式においては0.64%のマイナス寄与となりました。なお、インフレヘッジ・ポートフォリオの参照指数である輸入物価指数は前月比1.88%の上昇、また7月の指数の減少幅は0.20%の下方修正となっております。

7月のリアロケーションにおいては、エネルギー関連株式の組入れ比率を低下させ、米国不動産関連株式の組入れ比率を上昇させました。

累積収益率

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※上記の各機能ポートフォリオのパフォーマンス及び運用状況に係るコメントは、当月1ヶ月間を通じた弊社モデルポートフォリオのものです。モデルポートフォリオは、THEOの運用方針に基づき、弊社が実際に運用しているものです。各機能ポートフォリオは、300万円以上の資産残高となっています。モデルポートフォリオのパフォーマンスは、配当再投資、運用報酬控除前、税金・取引手数料控除後で計算されています。THEOのお客様のポートフォリオのパフォーマンスは、運用報酬控除後、取引手数料は無料で計算されます。また、月中の入出金や資産残高によっても、そのポートフォリオはモデルポートフォリオとは異なりますので、その運用結果は同一とはなりません。その旨ご留意ください。

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THEOの運用については、「THEOの仕組み」をご覧ください。
運用方針、運用モデルについて、詳しくは、「THEOホワイトペーパー」をご参照ください。

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