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コロナショック、原油価格急落を受けて

今月に入り、新型コロナウイルスの世界規模の拡大を起因とし、株式市場が大きく下落しています。ニューヨーク株式市場では、3月2日から9日まで、ダウ工業株30種平均が10.66%下落しています。同期間、日経平均株価指数は7.47%下落し、為替市場は対ドルで5.51%円高となっています。

このような報道が続く中で、THEOの運用についてご不安に感じていらっしゃる方も多いかと思います。そこで、本日は、THEOの運用状況とコロナショックへの対応ついてご報告します。


市場急落の要因

この大規模な株価下落を引き起こした背景は、新型コロナウイルスのヨーロッパ及びアメリカでの感染拡大によります。

このウイルス拡大がヨーロッパ及びアメリカにおいて収束する気配を一向に示さず、市場が中長期的な実体経済に対するダメージを本格的に織り込み始めたことを受けて、株式市場では急激な売りが始まりました。

この結果、市場内でのリスク回避姿勢が急速な高まりを見せ、安全資産である日本円に大量の資本が流入しました。これを受け、急激に円高がすすみ、相対的に外貨の価値が暴落しました。

これに加えて、中国国内での経済活動の停滞が、原油の需要の引き締めを引き起こし、原油価格は低水準を推移しておりましたが、OPECと、ロシアなどの非加盟国の交渉決裂を背景にサウジアラビアが自主的な原油減産から一転、原油生産量を引き上げるとの報道を受け、原油価格下落に拍車がかかりました。この原油価格の暴落は、不動産、金・銀、エネルギーなどが含まれる実物資産中心のインフレヘッジ・ポートフォリオに大きなマイナスの影響をもたらしました。

THEOの運用状況(騰落率)

3月2日から3月9日までのTHEOのパフォーマンスについては以下の通りです。

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THEOのパフォーマンスも株式市場下落と原油価格急落に影響され、特に株式中心のグロース・ポートフォリオと、不動産、金・銀、エネルギーなどが含まれる実物資産中心のインフレヘッジ・ポートフォリオが下落しています。また、円高の影響で、ドル建てに比べ円建ての下落率が高まっています。

THEOは何をおこなったのか

2018年5月、THEOに「THEO AIアシスト」という機能が追加されました。「THEO AIアシスト」では、投資対象銘柄がしきい値を超えて大幅に下落するかどうかを、AIが判断します。AIが「今後下落する」と判断した場合、ポートフォリオの最適化条件をより保守的にすることで、ポートフォリオの下方リスクの抑制を図ります。

2月末において、市場内で高まる新型コロナウイルス拡大への懸念を受け、「THEO AIアシスト」が発動しました。この結果、ボラティリティ(価格変動)が大きい、保有銘柄内の新興国株式である中国株式、メキシコ株式、インド株式の比重を下げ、ボラティリティが比較的小さい先進国株式である日本株式、ヨーロッパ株式、米国株式の比重を上げました。

THEOのお客さまはどう見ているのか

THEOのお客さまに、「コロナ相場で先行きが不透明な中、あなたならどうしますか?」というアンケートを取ったところ、「不安なので出金や解約を検討する」と回答されたお客さまは約5%に留まり、残り約95%のお客さまは、「長期投資の前提なので静観する」「下落時をチャンスと思い追加入金する・した」と回答いただいております。

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以前、お金のデザインのアカデミックアドバイザーである加藤康之先生のブログ「第2のリーマンショックが起きた時の対応法」をお届けしました。

万が一ショックが起こった時、人は慌ててしまい正しい判断をするのが難しいものですが、株式市場の「平均回帰性*」という特性を考えれば、慌てずに粛々と投資配分の調整(リバランス)をおこない、運用し続けるのが賢い対応法である、ということでした。
*大きく振れた相場が平均値へ戻ろうとする性質

THEOではこのリバランスに加え、定期的に投資対象や投資配分の見直し(リアロケーション)をおこなうなど、お客さまの資産運用方針に合わせて人間の一時的な感情を入れることなく運用をおこなっております。

参考記事

またこのような、ボラティリティの非常に大きい市況の中、マーケットを追いかける衝動に駆られる方が多いのではないでしょうか。しかしながら、市場が大幅に下落した直後にTHEOから一部出金或いは口座解約をすると、今後市場が回復した時にその恩恵を受けられない可能性もあります。実際に、市場を追いかける投資行動は、「Stay In Course」(元来の投資方針に基づく投資行動)に比べて年間1.5%パフォーマンスが悪いという統計もあります。このような市況の中でこそ、長期的かつ徹底的な分散投資の価値が見えるのではないでしょうか。

今後も長期・分散・積立投資によってお客様の資産づくりをお手伝いすることができるよう、サービス改善に務めてまいります。

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