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節税メリットを活かすならNISAもいいけど、iDeCoも魅力的です！

2024年の新NISA導入によって非課税投資枠の大幅な拡大や、非課税保有期間が無期限、制度も恒久化となって、さまざまなニュースメディアで見聞きする機会が増えていると思います。

「NISA」を検索キーワードとしてGoogleトレンドで調べてみると・・

最近になって急上昇していますね
「iDeCo」も調べてみると・・

上昇トレンドですが、「NISA（青）」と「iDeCo（赤）」を比較してみると

直近ではかなり大きな差が開いていますね。

加入者数を比較してみるとNISAは2,034万人（2023年9月）、iDeCoは317万人（2023年12月）、こちらも大きな差です。

iDeCoもNISAと同じくらい大きなメリットがあるのにみなさんの関心と加入者数にどうして差が出てくるのか、違いを見てみましょう・・

NISAとiDeCoの違いとは？

主な違いを表にまとめてみました。

節税メリットはiDeCoの方が大きいですね。

特に、iDeCoで積み立てた掛金は、全額が所得控除の対象となり、「所得税」と「住民税」が軽減されます。自営業者は確定申告、会社員の場合は年末調整で対応できます。 節税額は、年収や掛金に応じて変動しますが、積み立てる全期間に適用されますので、大きな節税メリットが見込めます。

節税メリットのイメージ

資産運用にはリターンが不確実なリスクがありますが、掛金の全額所得控除メリットは年末調整や確定申告で受け取れる確実なプラスリターンとも言えます。

続いて、生涯非課税投資枠／iDeCo掛金の上限額はどうでしょうか。

NISAは生涯非課税投資枠が1,800万、iDeCoは40年間利用すると仮定したら、iDeCoの非課税投資枠は大きくなるのです。

一方で、iDeCoの留意点は原則60歳以降になるまで引き出しが出来ない制約＊があることです。

NISAの正式名称は「少額投資非課税制度」、iDeCoは「個人型確定拠出年金制度」、制度それぞれの目的が違います。

また、対象年齢はNISAが18歳以上、iDeCoは原則20歳以上60歳未満の国民年金加入者（条件付きで65歳未満も可）、と違います。iDeCoは公的年金＊を補完する目的があるからです。

みなさんの家計全体について
投資の保有比率はどのくらい？

日本銀行統計によりますと、85%が預金と保険等、15%が株式や投信等の保有割合です（2023年3月末現在）。

みなさんの家計はいかがでしょうか。

もし、似たような比率でしたら預金の一部を、NISAやiDeCoの積立資産に振り替えて、iDeCoの積立資産は引き出しが出来ない制約があったとしても、家計全体から見てみれば気にするほどでもない、むしろ将来に備えて資金を確保できると考えることもできます。

預金をNISAやiDeCoの資産に振り替えて将来に備えることは、日本以外に投資する場合、世界経済の成長を家計に取り込める可能性があります。

若手世代の、NISA・iDeCo利用者が増えています

2015年と2023年の年代別加入者数を表にまとめてみると、20代の増加率が目立ちます。特にiDeCo。

iDeCo加入者が選択している投信の割合も年代別に見てみますと、こちらも10代と20代の増加率が目立っています。

iDeCoでは預金を選択することもできますが、「投信」でリターンを期待する選択肢があります。

iDeCoに加入するきっかけは企業型DC（企業型確定拠出年金）に加入していて、退職や転職でその積立資産をiDeCoに移したという外的要因だったとしても、自分自身で投資信託の積立を継続していることは将来に向けた備えを着実に進めているといえます。

若手世代が積極的にNISAとiDeCoを利用している今、みなさんもNISAとiDeCoを積極的に利用して将来に備えましょう！

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「iDeCoに興味はあるけど、どこで申し込んでいいかわからない」「資料請求したら商品が多すぎてわからない」と悩んでいる時間はもったいないですよね。MYDCで素早くはじめませんか。

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一般的にiDeCoの商品選びは、商品数が約10本~30本ぐらいのなかから自分で決める必要がありますが、MYDCではリスク許容度に応じて3パターンから選べばいいシンプルな申込内容です。

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