【2021年1月】 THEO マンスリーレポート
新型コロナウイルスに関係する内容の可能性がある記事です。
新型コロナウイルス感染症については、必ず1次情報として厚生労働省首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。またコロナワクチンに関する情報は首相官邸のウェブサイトをご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。
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【2021年1月】 THEO マンスリーレポート

THEOは、定期的に組入れETFの見直し(リアロケーション)を行います。この「リアロケーション」と、お客さまのポートフォリオと目標値との乖離を修正する「リバランス」が、THEOの自動運用の主な機能となります。

毎月お届けする本レポートでは、その月の市況および運用状況、並びに月初に行ったリアロケーションについてお届けいたします。
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なお、レポートの内容は以下より音声にてお聞きいただけるようになっております。ぜひこちらもご利用ください。※YouTubeで再生されます。

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各機能ポートフォリオの月間運用状況

1.グロース・ポートフォリオ

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グロース・ポートフォリオは米ドルベースで0.59%の上昇、円ベースでは1.96%の上昇となりました。

米国においては民主党政権の大統領が就任し、議会の上下両院で過半数を獲得する「トリプルブルー」が確定したことにより、インフラ投資の拡大を含む大規模な経済政策への期待から、投資家の選好がリスクオンになりました。しかし、月末にかけては利益確定の売りが広がり、米国株式市場は下落しました。

2101_02地域別

地域別の寄与度をみると、米国株式が0.18%、ヨーロッパ株式が0.06%、日本株式が0.17%のマイナス寄与となりました。

2101_02グロース

一方、アジア株は堅調であり、中国株式は0.84%、台湾株式は0.31%のプラス寄与となりました。インド株式については0.14%のマイナス寄与となりました。米国市場の内訳では、米国大型成長株式が0.04%のプラス寄与でしたが、米国中型成長株式が0.04%、米国大型バリュー株式が0.16%、米国ESG株式が0.02%とマイナス寄与となりました。

四半期に一度のリアロケーションにおいて、先進諸国では、日本株式及び米国大型バリュー株式の組入比率を下げ、米国大型成長株式の組入比率を上げました。その他には、インド株式及び台湾株式の組入比率を下げ、中国株式の組入比率を上げました。加えて、ヨーロッパ株式は完全売却し、新たに新興国株式を購入しました。

2.インカム・ポートフォリオ

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インカム・ポートフォリオは米ドルベースで0.96%下落し、円ベースでは0.39%の上昇となりました。

1月に入り、米国においては民主党政権の大統領が就任し、議会の上下両院で過半数を獲得する「トリプルブルー」が確定したことにより、インフラ投資の拡大を含む大規模な経済政策への期待から、投資家の選好がリスクオンになりました。先月に引続き短期的な景気見通しは良くなく、米国短期国債金利は低下した一方で、バイデン新政権による大規模経済支援策がFED(連邦準備制度理事会)のバランスシートを拡大し、長期的に米国国債の需給を悪化させることへの懸念から、米国長期国債金利は上昇しました。

2101_03インカム

その結果、短期米国国債金利の低下を受けた満期の短い米国短期ハイイールド債券は0.01%、米国シニアローンは0.05%とプラス寄与しました。他方で、米ドル建て投資適格社債は0.01%のマイナス寄与となりました。また、米国投資適格モーゲージ証券は0.03%のプラス寄与となりました。米国長期国債金利が大幅に上昇したことから、米ドル建て投資適格社債は0.10%、米国7-10年国債は0.20%、米国超長期国債は0.62%のマイナス寄与となりました。

当月においては、リアロケーションによるポートフォリオの変更はありませんでした。
保有銘柄内での平均デュレーションは7.37年に減少、ボンドイールド平均は1.86%に減少しました。

3.インフレヘッジ・ポートフォリオ

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インフレヘッジ・ポートフォリオは米ドルベースで0.33%下落し、円ベースでは1.03%上昇しました。

昨年末に引き続き、新型コロナウイルスワクチン接種の拡大に伴い、大規模な経済活動再開への期待が高まる中、物価は総じて上昇しました。また、投資家の選好がリスクオンとなる中で、安全資産である金が下落した一方、工業用鉄としての需要が高まっている銀は引き続き好調でした。他方で、長期金利が上昇したことから相対的に魅力度が目減りした不動産関連株式については下落しました。

2101_04インフレ

先月に続き、再生可能エネルギー関連企業への資本流入は顕著でありクリーン・エネルギー関連株式が好調となり0.24%のプラス寄与となりました。また、原油価格上昇にも後押しされる形でエネルギー関連株式は0.39%のプラス寄与となりました。また、米国国債金利上昇の影響を受けた、米国不動産関連株式は0.13%、世界不動産関連株式は0.05%、インフラ関連株式は0.20%の下落となりました。金については0.73%下落したのに対して、銀は0.11%の上昇となりました。また、中長期的なインフレ懸念が継続して高まる中、物価連動債も好調であり0.04%のプラス寄与となりました

なお、インフレヘッジ・ポートフォリオの参照指数である輸入物価指数は前月比2.37%の上昇となっております。

当月においては、銀の組入れ比率を下げ、物価連動債の組入れ比率を上げました。

累積収益率

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※上記の各機能ポートフォリオのパフォーマンス及び運用状況に係るコメントは、当月1ヶ月間を通じた弊社モデルポートフォリオのものです。モデルポートフォリオは、THEOの運用方針に基づき、弊社が実際に運用しているものです。各機能ポートフォリオは、300万円以上の資産残高となっています。モデルポートフォリオのパフォーマンスは、配当再投資、運用報酬控除前、税金・取引手数料控除後で計算されています。THEOのお客様のポートフォリオのパフォーマンスは、運用報酬控除後、取引手数料は無料で計算されます。また、月中の入出金や資産残高によっても、そのポートフォリオはモデルポートフォリオとは異なりますので、その運用結果は同一とはなりません。その旨ご留意ください。

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THEOの運用については、「THEOの仕組み」をご覧ください。
運用方針、運用モデルについて、詳しくは、「THEOホワイトペーパー」をご参照ください。

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