THEOは、定期的に機能ポートフォリオに組入れているETFやその配分を見直す「リアロケーション」を行います。また、お客さまのポートフォリオと目標値との乖離を修正する「リバランス」を行っています。これらがTHEOの自動運用の主な機能です。

毎月お届けする本レポートでは、その月の市況及び運用状況、ならびに月初に行ったリアロケーションについてお届けします。
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レポートの内容は以下の動画でもご覧いただけます。※YouTubeで再生されます。

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1.グロース・ポートフォリオ

3つの機能ポートフォリオのうち、成長株式を中心として組み入れているグロース・ポートフォリオは米ドルベースで-3.41%の下落、円ベースでは-3.54%の下落となりました。

２月の世界株式市場は総じて下落しました。FRB（米連邦準備制度理事会）が金融引き締めを前倒しするとの観測とそれによる米長期金利の上昇、ロシアによるウクライナ侵攻に対する懸念などを受けて米国株、欧州株は下落しました。日本株は米国株の下落やウクライナ情勢のほか、新型コロナウイルスの感染拡大による国内景気に対する不透明感も悪材料となり下落しました。香港市場も、ウクライナ情勢や中国当局によるテクノロジー企業に対する新たな規制の動きなどを嫌気して下落しました。

米ドルは対円でほぼ横ばいとなりました。２月前半は、FRBが金融引き締めを前倒しするとの見方を受けて米ドルは対円で上昇しましたが、後半は、ウクライナ情勢の緊迫化を受けて安全通貨とされる円に買いが入り、米ドルは対円で下落しました。

地域別の寄与度では、米国株式が-1.45%、欧州株式が-1.05%、日本株式が-0.16%のマイナス寄与となりました。

米国株式の中では、大型成長株が-0.90%、大型バリュー株が-0.23%のマイナスとなっています。新興国株式では中国株式が-0.49%、インド株式が-0.20%のマイナスとなるなどほとんどの地域でマイナスとなりました。（寄与度は米ドルベース）

なお、3月に入ってからリアロケーションを行い、米国大型成長株式のウェイトを下げて、米国中型成長株式のウェイトを上げるなどの小幅な比率調整を行いました。

「THEOグリーン」のグロース・ポートフォリオ

グロース・ポートフォリオのグリーン（ESG関連銘柄）は米ドルベースで-3.42%の下落、円ベースでは-3.55%の下落となりました。

ウクライナ情勢の緊迫化などを受けて、世界株式市場が全体的に軟調な展開となるなか、ポートフォリオで組み入れているESGに着目したETFも、株式市場に連動するような形で下落しました。特に、新興国や米国の大中型株が大きく下落したことがマイナス寄与となっています。

なお、3月に入ってからリアロケーションを行い、ESGスコアの高い米国大型成長株式のウェイトを下げて、性別多様性スコアの高い企業の株式を組み入れたETFのウェイトを上げるなどの小幅な比率調整を行いました。

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2.インカム・ポートフォリオ

安定した資産成長を目指すため債券を中心に組み入れているインカム・ポートフォリオは米ドルベースで-0.94%の下落、円ベースでは-1.08%の下落となりました。

欧米諸国を中心とした金融政策の正常化に向けた動きが注目される中、英国の中央銀行であるイングランド銀行が2会合連続での利上げを決定し、また、ECB（欧州中央銀行）のラガルド総裁が年内の利上げの可能性を排除しない姿勢を示したことで、欧州諸国で国債利回りが上昇、債券価格は下落しました。米国でも1月の消費者物価指数（CPI）が前年同月比で+7.5％と約40年ぶりの高さとなったことなどから10年国債利回りが一時2％を超える水準まで上昇しました。しかし、24日にロシアがウクライナへの軍事侵攻を開始すると、市場環境はリスク回避的となり、欧米各国の国債利回りは月末にかけて低下し、クレジットリスクの高い債券については国債との利回り格差が拡大しました。

米ドルは対円でほぼ横ばいとなりました。２月前半は、FRBが金融引き締めを前倒しするとの見方を受けて米ドルは対円で上昇しましたが、後半はウクライナ情勢の緊迫化を受けて安全通貨とされる円に買いが入り、米ドルは対円で下落しました。

ファンドパフォーマンスへの寄与度としては、米国超長期国債が-0.28％、米国7-10年国債は-0.05％のマイナス寄与となりました。米国以外の国債も-0.14%のマイナスとなりました。国債以外にも、米国モーゲージ証券が-0.23%のマイナス寄与となるなど全体的にマイナス傾向となりました。（寄与度は米ドルベース）

なお、3月に入ってからのリアロケーションによるポートフォリオの変更はありません。

3.インフレヘッジ・ポートフォリオ

物価変動による影響から資産を守る目的のインフレヘッジ・ポートフォリオは米ドルベースで+1.70%の上昇、円ベースでは+1.56％の上昇となりました。

２月の現物資産市場は、ウクライナにおける地政学リスクの高まりなどを受けて１月に続いて値動きの激しい展開となりました。原油価格は、ウクライナ情勢が緊迫化する中、ロシアに対する経済制裁により需給が悪化するとの懸念が広がったことなどから上昇しました。金、銀などの貴金属は、投資家のリスク回避姿勢を背景に上昇しました。一方、不動産は米国の長期金利が上昇したことやウクライナ情勢の不透明感などから下落しました。

米ドルは対円でほぼ横ばいとなりました。２月前半はFRBが金融引き締めを前倒しするとの見方を受けて米ドルは対円で上昇しましたが、後半はウクライナ情勢の緊迫化を受けて安全通貨とされる円に買いが入り、米ドルは対円で下落しました。

このような環境下、ファンドパフォーマンスへの寄与度では、金、銀がそれぞれ+1.39%、+0.51%プラスに寄与しました。エネルギー関連株式も、原油価格の上昇などを受けて+0.56%のプラスとなったほか、クリーンエネルギー関連株式もプラス寄与となりました。その一方で、米国不動産関連株式は-1.35%のマイナス寄与となっています。（寄与度は米ドルベース）

インフレヘッジ・ポートフォリオの参照指数である輸入物価指数は前月比2.0％の上昇となっています。

なお、3月に入ってからリアロケーションを行いましたが、ETFの組み入れ比率に大きな変更はありませんでした。

累積収益率

※上記の各機能ポートフォリオのパフォーマンス及び運用状況に係るコメントは、当月1ヶ月間を通じた弊社モデルポートフォリオに対するものです。お客様のポートフォリオにおける各機能ポートフォリオ部分は、モデルポートフォリオに基づき運用されます。モデルポートフォリオのパフォーマンスは、運用報酬控除前、税金・取引手数料控除前で計算されています。THEOのお客様のポートフォリオのパフォーマンスは、運用報酬控除後、取引手数料は無料で計算されます。また、月中の入出金や資産残高によっても、そのポートフォリオはモデルポートフォリオとは異なりますので、その運用結果は同一とはなりません。その旨ご留意ください。

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